2012年01月31日
太平洋プレート内部で力の向き変化 大地震発生しやすく
東日本大震災後、宮城、福島両県沖の太平洋プレート(岩板)内部にかかる力の向きが変わったことを、海洋研究開発機構の主任研究員(地震学)らが観測で初めて突き止めた。プレート内で大地震が発生しやすい状態になったといい、観測体制の強化が急がれそうだ。31日付の米地球物理学連合の学術誌に発表した。
東北地方は北米プレート上にあり、その地下には太平洋プレートが潜り込んでいる。大震災は両プレートの境界で発生した。
同機構は震災後、太平洋プレート内部を震源とする地震が増えたことに着目し、同プレート上の海底(東西約80キロ、南北約150キロ)に地震計20台を設置。昨年4月下旬から約2カ月間の調査期間中に発生した地震のうち、仕組みが判明した50個を解析した。
その結果、震源は深さ10~40キロに分布し、ほとんどが左右に引っ張り合って断層がずれ落ちる「正断層型」と分かった。一方で、圧縮されて断層がせり上がる「逆断層型」は一つもなかった。
震災前の観測では正断層型は深さ約20キロまでで、それより深い場所では逆断層型だった。この変化の影響で、地殻の割れは通常深さ20キロ付近で止まりプレート内地震は大地震になりにくかったが、今回の変化で40キロまで割れが到達可能となり、
マグニチュード8級の大地震が発生しやすくなったという。
正確には阪神淡路大震災以降、地震の活動期に入っているようです。
上の記事もそうですが、ようやく過去に起こった大地震の検証も行うようになりました。
数百年に一度、千年に一度と言いますが地球の歴史からいえばホンの一瞬。
過去に学ぶという事は基本中の基本だと思います。
関東のスーパー堤防に関しても様々な議論がありましたね。
千年に一度の災害に備える必要があるのかと唱えた政治家も居ましたね。
とんでもない。今は備える時期です!
先日のテレビ番組でも議論がありましたが、災害時に国民が100パーセント助かるような政策を政府に求めてもそれは不可能だよ!と言っていました。
もちろんインフラの整備はやってもらわないと困りますが、地震で亡くなる多くの方々が崩壊した家屋の下敷きになっている事実を考えれば、国民一人一人の日頃からの備えが重要だという事は言うまでもありません。
先ずは崩壊しない家に住む事が一番ですが、耐震診断を行うことによりその家の弱点が良くわかります。
少なくとも一番危険な部屋は何処か?かなりの確率で知る事が出来ます。
家全体の補強は無理でも寝室のみを補強するとか予算、生活スタイルに応じた対策を立てる事が出来ます。
瓦屋根に住んでいる方で現在劣化により雨漏りとかされている方は、軽い鋼板屋根に葺き替えることにより耐震性能をアップさせる事が出来ます。
屋根にかかる自重を減らす事で壁の必要耐力を軽減できるからです。
特に土が載っている瓦屋根は劇的にアップします。
そういった事の根拠となる資料が耐震診断を行うことにより作成できます。
耐震改修にかかる費用の一部を行政の補助金で賄う事も出来ますが、先ずは耐震診断を行う事が条件です。
やはり知っておく事が重要だと思います。
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